時代が確実に変わってしまう。
僕の周囲には音楽関係者と飲食事業者が多い。
音楽関係者が6割、飲食事業者が3割くらい。だいたい２：１。
そして、残りの１割はベンチャー系や経営者、会計士、医者、どっかの貿易会社の社長…となんかよく分からん人たちだ。
まぁ今はその１割はいい。今回は置いておく。特殊だし。
今回の記事は、音楽関係者と飲食事業者に触れる。どちらもがっつりと新型コロナウイルスの煽りを受けている。
どんな企業にしろ新型コロナウイルスの影響を受けていれば資金援助は受けられる。
資金は大事。何をするにも資金は重要だ。
各種給付金や援助・補助・支援等を受ける事で数ヶ月の延命は可能だ。
営業自粛中――つまり営業をしていなくても掛かる家賃等のコスト、従業員を守るためのコスト、そういうものに充てる事でとりあえず即座に破綻する事は避けられる。
ただし、一か月後か二か月後かは分からないが営業を再開したときに元のお客さんの来店量が見込めるかというと怪しい。しばらくは増えても元の７割くらいだろう。
もちろん数値は企業によって異なるが、営業再開後の事を見据えねばならない。
お客さんによっては完全にコロナが収まるまで来店しない人だって居る。コロナが収まっても元の生活に戻らないのではないかと懸念する専門家もいる。
新型コロナが収束したあともテレワークや接触を避ける生活が根付き続けるかもしれない。
新型コロナ発生前とは生活の土台そのものが変わってしまうのだ。"元に戻る"というニュアンスではなく、今までとは違うスタンダードが根付く。これを「ニュー・ノーマル」と呼ぶらしい。
マスクも変わらず売れるだろうし、海外だと挨拶の際に接触をするかどうかは派閥が分かれて大きく問題になりそうだ。
そんなニュー・ノーマルとなったとき、果たして今までと同じくらいの来店はあるのだろうか。
せっかくコロナ禍を耐え抜いたとしても、その後も客足が伸びずに緩やかに苦しみ続ける可能性もある。じわじわと赤字が膨らみ続けたり、それによってずっと自転車操業となり続ける可能性だってある。
事業者はこれらの様々なデータを読み解き、重要な舵取りをしなければならない局面に立たされている。心中お察しします。
何件か事業を畳んだ方も知っている。今後復帰したとしても見積もった客数や売上では事業を維持できないと判断し、傷が浅いうちに…と畳む。それもまた一つなのだろう。
そんな企業を目の当たりにしつつ、しかし僕に出来る事はあまりにも少なく無力だった。
援助したいと思えど、僕自身も決して現状が恵まれていたり余裕があるわけではない。
それぞれの企業や事業がそれぞれ工夫・創意を凝らした企画・施策を行っている。
クラウドファンディング、ネットを使った新サービスや新たな働き方、全く違う業種へのアプローチ、サービスの前売り・まとめ売りによる値引き、他業種との連携による新商品の展開、などなど。
企業とモノの組み合わせによっては新たな活路ともなり得るし、一番の武器を自ら折る可能性もある。今後も役立つオアシスとなるかもしれないし、一時的な水分補給に過ぎないかもしれない。
全てが終わったとき、今までとは全く違う世界が広がっていると思う。
ニューノーマルが良いものとなるのか、良くない未来なのか。
